デイサービス・ショートステイでの
「週1回からの心地よい手技ケア＆運動療法」のご相談
現在、介護報酬の改定や激しい競争のなかで、「利用者の新規獲得が難しい」「既存の利用者様が他社へ移ってしまう」「スタッフの定着率が悪く現場が回らない」といった稼働率のお悩みを抱える施設様が増えています。当院では、地域のデイサービスやショートステイ施設様より、個別プログラム（手技ケア・運動療法）を提供する業務委託契約の外部パートナーとして正式にご依頼をいただき、稼働率の回復と離脱防止のソリューションを提供しております。
利用者様が抱える「リアルなお悩み」をその場で解決
長時間の座りっぱなしや車椅子移動によって、夕方には足がパンパンになってしまう高齢者様の「足のむくみ（下肢浮腫）」、歩行意欲を著しく低下させる慢性的な「肩こり」「腰痛」など、介護スタッフ様の手が回りきらない日常の体の辛さを、プロの手技で優しくケアします。
ケアマネジャー様にとっても、担当している利用者様が「痛くて動きたくないからデイサービスに行きたくない」と言い出すのは大きな困りごとです。当院が介入し、週に1回でも施設で『プロによる心地よいケアや運動療法が受けられる特別な日』を作ることで、利用者様が「あの施設に行くのが楽しみ！」と自発的に通い続ける強力な動機（離脱防止）が生まれ、ケアプランの維持・安定にも直直結します。
働くスタッフ様の「福利厚生（腰痛ケア）」としても大好評！
介護業界における最大の離職原因の一つが、移乗・入浴介助によるスタッフ様の「深刻な腰痛やヘルニア」です。実際に当院が訪問している施設様で、現場のケアスタッフ様の体を診させていただくと、背部から腰部にかけて驚くほどパンパンに張っています。お話を伺うと、「自分の体のケアなんてする時間も余裕もない」「専門的な施術をまともに受けたことがない」という方がほとんどです。
経営的な目線で見れば、「体調管理は自己責任。自分のことは自分でやるべきだ」と思われるかもしれません。しかし、空前の深刻な人手不足に直結するこの介護業界において、スタッフが体を壊して突然退職してしまうことは、施設にとって毎月の売上が吹き飛び、新たな採用コスト（数十万〜数百万円）が重くのしかかる致命的な痛手となります。スタッフの体を守ることは、結果として「施設経営を守る」ことそのものなのです。
当院が訪問している時間枠のなかで、もし施術の合間にスタッフ様の手が空いた時間がございましたら、追加料金なし（1円もいただくことなく）で、そのままスタッフ様の肩こり・腰痛ケア（リフレッシュ手技）としてもご活用いただけます。「ただ人を雇って消耗させる施設」ではなく、「プロの手を都合よく使ってスタッフの体を壊させない、大切にする施設」という姿勢は、働く職員様の安心感を生み、求人時にも他社に圧倒的な差をつける『最強の福利厚生』となります。
📊 直接雇用 vs 外部委託（当院）のメリット・デメリット
自社で専門スタッフを直接雇用する場合と、当院を外部提携としてスポット利用する場合の、経営面における冷徹なコスト比較です。
自社の完全な指揮命令下にあるため、施設のシフトに組み込みやすく、一般の介護雑務、お茶出し、見守り、送迎などの業務も指示して働いてもらうことができる。
利用者の増減に関わらず、毎月の求人広告費、固定の人件費、社会保険料の負担が重くのしかかる。さらに、人間関係のトラブルや急な退職による穴埋めリスク、有給消化などの労務管理の手間が常につきまとう。
初期の求人コストや毎月の社会保険料などの固定費は『一切0円』。料金は「1時間 4,000円（税込）」のみ。週1回2時間（月約32,000円）から、必要な時間枠だけスポット利用が可能。「稼働率が落ち込んでいる期間だけの対策」や「自社スタッフが見つかるまでの繋ぎ」として、いつでもノーリスクで契約・解約ができる。プロの技術がそのまま施設の『目玉プログラム』になり、集客と定着に直結する。
雇用関係ではないため、施設スタッフとしての指揮命令（一般の介護雑務、お茶出し、見守り等の依頼）は法律（労働者派遣法・労働基準法）の兼ね合い上お受けできません。自立した専門家として、手技ケアと運動療法の提供のみに100%専念いたします。
結論：このような施設様に最適です
「現場の雑務や送迎をしてくれる人手が今すぐ欲しい」という場合は直接雇用が向いています。しかし、「人件費や固定費のリスクを1ミリも負わずに、むくみや腰痛に悩む既存の利用者を絶対に他社に逃がしたくない」「働くスタッフの離職を未然に防ぎたい」「ノーリスクで今すぐ施設の付加価値を劇的に高めて稼働率を回復させたい」という場合は、当院を「必要な期間だけ都合よくスポット利用」していただく外部提携が、最もコストパフォーマンスに優れています。
現在の稼働率のお悩み、具体的なローテーション名簿の組み方、出張エリアの可否など、社内会議でそのままお使いいただける詳細な資料をメールでお届けします。
営業電話が鳴り止まなくなるような、お電話での強引な勧誘やしつこい営業は一切行わないことをお約束いたします。まずはWEBよりお気軽に資料をご請求ください。
